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●目的

人工授精・体外受精・顕微授精の治療において、治療実施当日に精液採取が出来ない場合があります。その場合に治療のために精子をあらかじめ凍結して保存しておくことが可能です。

●対象・方法

人工授精・体外受精・顕微授精の治療において
① 仕事や体調によって治療実施の当日に精液採取が出来ない場合
② 精液所見が不良で治療実施当日に治療に十分な精子が得られない可能性がある場合
③ 悪性腫瘍の化学療法や放射線治療に伴う副作用により造精機能の低下が予想される場合
＊精子の凍結は凍結保存液を用いて行い、液体窒素中（-196℃）に投入して保存します。

●精子凍結の流れ

●治療期間・回数

凍結保存期間は、男性の生殖年齢を超えない範囲とし、特に定めてはいません。但し、以下の場合は廃棄の対象となります。
① 保存期間の明確な意思表示がなく保存期間が１年を超えた場合
② 死亡された場合
③ 当院から本人への連絡が不能となった場合
④ 天災や火災など不慮の事故により精子の崩壊・損失が生じた場合

精子凍結保存にあたり以下の点についてあらかじめご了承をお願いいたします。
① 精子凍結保存時にお渡しする「精子凍結保存のお知らせ」に記載した方法により更新時期になったら当クリニックの指定する期日までに書類の返信とお支払いをお願いいたします。（クリニックからは廃棄・更新の通知および承諾書等の送付は行っておりません）
② 更新は４回までとし、４回目の更新後には診察が必要となります。診察時期については更新書類にて通達致します。
③ 該当ご夫婦の一方が行方不明になった場合は当院に連絡をお願いします。行方不明の間は凍結精子の所有権は配偶者に帰属します。更新は配偶者のみで手続きを行います。但し、この間は夫婦双意思が確認できないため、凍結精子を使用しての人工授精・体外受精・顕微授精は実施できません。
④ 精子の凍結期間中に、当クリニックで定める保存期間や保存費用の変更があった場合、次回の保存期間の更新手続きから、改定された最新の保存費用や保存期間が適応されます。

●費用

本法は健康保険の適応外です。したがって人工授精・生殖補助医療の保険適用に伴い保険診療で治療を行われる方は精子凍結保存は適応外となります。ただし、体外受精・顕微授精に用いる事を目的として、精巣内精子採取術によって得られた精子を凍結保存する場合と、高度乏精子症の方の精子を凍結保存する場合には健康保険が適用されます。医療上必要があると認められない患者様の都合による精子の凍結に関しては健康保険の適応外となりますが、選定療養として体外受精・顕微授精を保険診療中の患者様でも患者様の自己負担（精子凍結1本あたり11000円）で施行することが可能です。（１年毎の凍結保存精子の更新はできません）生殖補助医療の治療周期中に使用する目的以外での本法の実施に関しては、それに関わる診察料・薬剤費・技術料は全て自費負担となります。１年毎の凍結精子の更新費用を下記に示します。

●リスク・副作用

凍結・融解の操作の過程で、一部の精子は破損することが予想され、精子融解後の生存率には個人差はありますが約50～80%と報告されています。凍結・融解自体がこの方法で出生した児に特に影響を及ぼした報告はありません。しかし、この方法により出生した児の長期予後についてはまだ確定したものはなく、今後慎重にフォローしていく必要があると考えられています。

●適応

① 余剰杯の保存
② 卵巣過剰刺激症候群（OHSS）の予防
採卵後にOHSSを起こす可能性が高い場合、妊娠することで重症化する可能性があります。この場合は全ての胚を凍結し、次回以降の周期に解凍して移植を行います。
③ 何らかの理由で胚移植がキャンセルとなった場合
出血や感染などにより胚移植や妊娠が身体的に高いリスクを生じさせると予想された場合。機器や施行者のトラブル、社会的理由等。
④ 新鮮胚移植よりも凍結融解胚移植を行った方が良いと思われる場合
子宮内膜が薄い、血中ホルモンバランスが悪い場合は、凍結胚融解胚移植を行った方が、子宮内環境が整い妊娠成立の可能性が高い。

●方法

受精卵（胚）を凍結保護剤に入れごく短時間で超低温に冷凍し、液体窒素（-196℃）に投入し凍結保存を行います。これをガラス化法（超急速凍結法）といい、現在広く用いられている胚凍結法です。近年、培養液や凍結容器の工夫により、良好な融解胚移植の成績が得られるようになってきています。液体窒素の中では、理論的には半永久的に保存可能です。

●胚凍結の流れ（ガラス化法：超急速凍結法）

●治療期間・回数

凍結保存期間は、女性の生殖年齢を超えない範囲とし、特に定めてはいません。但し、以下の場合は廃棄の対象となります。
① 不要になった場合
② 該当夫婦が離婚した場合：離婚後１カ月以内に当クリニックに連絡し、ご夫婦またはご夫婦の片方が保存終了の手続きをしてください。
③ 該当夫婦のどちらかが死亡した場合：１カ月以内に親族の方が当クリニックに連絡して下さい。この場合、凍結胚の処分権は当クリニックに帰属します。
⑤ 妻が生殖年齢（50歳前後）を超えた場合
⑥ 当クリニックが指定した期限内に連絡がなかった場合：当クリニックから保存延長の確認の電話はしませんのでご注意ください。この場合凍結胚の処分権は当クリニックに帰属します。

胚凍結保存にあたり以下の点についてあらかじめご了承をお願いいたします。
① 胚凍結保存時にお渡しする「胚凍結保存のお知らせ」に記載した方法により更新時期になったら当クリニックの指定する期日までに書類の返信とお支払いをお願いいたします。（クリニックからは廃棄・更新の通知および承諾書等の送付は行っておりません）
② 更新は４回までとし、４回目の更新後には診察が必要となります。診察時期については更新書類にて通達致します。但し、凍結期間内であっても妻が生殖年齢を超えた場合（通常50歳前後）は、医師の判断により更新は受付けない場合があります。
③ 該当ご夫婦の一方が行方不明になった場合は当院に連絡をお願いします。行方不明の間は凍結胚の所有権は配偶者に帰属します。更新は配偶者のみで手続きを行います。但し、この間は夫婦双意思が確認できないため、凍結胚を使用しての胚移植は実施できません。
④ 胚の凍結期間中に、当クリニックで定める保存期間や保存費用の変更があった場合、次回の保存期間の更新手続きから、改定された最新の保存費用や保存期間が適応されます。

●費用

本法は令和４年４月１日から保険適用となり、本法の実施に関して、それに関わる診察料・薬剤費・技術料は保険収載となりました。但し、治療開始時の年齢及び胚移植に向けた治療回数により保険適用で治療できる範囲が制限されています。（詳細は「不妊治療保険適用について」の項）このため保険適用で治療できる年齢、回数をこえれば自費診療となり、それに関わる診察料・薬剤費・技術料は自費負担となります。
胚の凍結保存期間は凍結日より１年とし、保存の延長は１年毎の更新が必要となります。
自費負担の際の１年毎の凍結胚の更新費用を下記に示します。

●リスク・副作用

細胞は凍結することにより物理的・化学的影響を受け、その生存率が低下します。これを防ぐために凍結保護剤を使用しますが、凍結融解の影響を完全には取り除くことは出来ません。また凍結保護剤自体の毒性の影響も考えられます。しかしながら、凍結融解後の胚の生存率は95%程度で、胚移植あたりの妊娠率は新鮮胚移植に比べて良好です。凍結融解後の胚を用いて妊娠した場合、流早産率・異所性妊娠発生頻度・出生時の染色体異常や先天異常発生率は新鮮胚移植と同等であると考えられています。しかし、臨床応用されてまだ歴史の浅い方法ですので、児の長期予後、特に次世代、次々世代への影響などについては現時点ではわかっていません。

下記のボタンより、該当の申請書をダウンロードして頂き、ご記入をお願い致します。